動画はメリットが多い反面、デメリットもあります。
動画を内製化、外注依頼に関わらず発生しうるデメリットを大きく3つお伝えします。
参考にしていただければ幸いです。

動画制作はコストがかかる

動画制作は紙媒体などの広告と比べ、高コストと言えます。

もちろんそれだけの人件費や工数に加え、機材なども高額なものが多いため、結果としてコストが高くなる傾向にあります。
外注費用の相場は内容や規模によって様々ですが、数十万円することはザラにありますし、TVCMとなると何百万、何千万円という世界になります。

もし社内にて内製化を図るという場合でも、初期費用でそれなりのお金が必要になります。
例えばカメラ一つとっても、YOUTUBERなどが使用しているミラーレスカメラでも2〜30万円するものが多いですし、それに付随してレンズや記録メディアなども数万から十数万するものが一般的です。
さらに三脚や照明…となるとキリがありません。

どこまでの予算をかけるかは動画の内容にもよりますが、数万円で動画制作を行うのは難しい現状です。

納品までの時間がかかる

動画を依頼して、納品は明後日ね!というのは不可能です。

これも内容によりますが、一般的な動画の納品までの時間は依頼を頂いてから最低でも1ヶ月というのが多いと思います。
つまり依頼して一週間後というのは不可能ではないものの、かなりタイトなスケジュールになります。

私も営業職をしていた経験上、そういった事情に詳しくない顧客先から「3日後には動画できる?」と聞かれたことがあります。
多くの人が動画の制作に時間がかからないと認識している理由の一つに、スマホで簡単に撮れるということがあると思います。
普通の人は録画ボタンを押したら、すぐに観ることができますからね。

ただししっかりと結果を求める動画制作の場合はそうはいきません。
企画の段階でさえある程度の時間を要しますので、ぜひ納期には余裕を持って依頼してください。

間違った印象を与える可能性もある

メリットのひとつにSNSの拡散力を挙げましたが、間違った印象を与えてしまう可能性もあります。
結果としていわゆる炎上の可能性もあるのが動画のデメリットと言えます。

近年は動画をきっかけに様々な社会問題に発展してしまうこともあります。
動画や画像を使って、すぐにSNSで発信できるからです。

情報の背景や動画の前後の部分も含め発信されていればいいのですが、多くは動画の内容の一部を切り取って拡散されてしまうことがほとんどです。
そもそも動画の内容がモラルに反するような内容では問題がありますが、言葉一つとっても差別的な表現をしないことや人を傷つける言葉を選ぶなど注意するべきことは多いです。

動画の目的を明確にするとともに、正しい倫理観を持って動画制作にあたる必要があります。

まとめ

動画のデメリットとしてはコストと納期に時間を要する点、著作権などの権利関係に加え、正しい倫理観を持つなど炎上しないよう注意する必要があります。
特に動画を内製化する場合、権利関係は意外と複雑なので不安な場合は外注する方が安心して本来の業務に当たることができます。

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